この数年、サステナビリティへの関心が高まってきました。国連が提唱した “SDGs Sustainable Development Goals” をきっかけとして、人々にサステナビリティに関する興味を引き付けたということが大きく影響していると思われます。
誰もが切実に社会問題として共感しているからこそ関心が高まってきている
しかし、何よりも、地球温暖化問題や自然環境破壊といった問題が切実に感じられるようになってきたことが大きいのではないでしょうか。
さらに、世界人権宣言や日本国憲法に謳われているからという法学の専門家としてではなく、以下のようなことも大きく影響していると言えるでしょう。
経済格差の拡大や投資の失敗によって貧困が誰しもの身に振りかかりうるという現実に、また、職を手にして働いていても常に迫りくる失業や過重労働によって病気なって失職したり過労死したりする不安に、あるいは、学校や職場でのいじめやハラスメントが日常生活の話題になったことに、誰もが人権に対して切実に共感しうる問題として意識が高まったこと
サステナビリティを目指すとは、未来社会を俯瞰した時間軸で考えて活動することである
日々の生活で私たちは「今日の儲け、明日の儲け、今期の儲け」で頭を悩ませています。そして、その結果として経済が成長し、社会システムがより便利になり社会が発展していくと考えています。
一方、サステナビリティを目指すということは、目の前に見えている直近の問題を、ただ単に解決すればよいということにはとどまりません。
今の私たちのニーズを実現しうるだけでなく未来社会の人たちのニーズも実現しうる社会、誰もが生き甲斐や働き甲斐に満たされた生活を送れるような公正かつ包摂的な、そして、何よりも平和な社会を築いていかなければなりません。
誰にとってもの Well-being を目指していく
サステナビリティを目指すということは、それ自体が目的ではなく、言うなれば、現在や未来に関わらず、 誰にとってもの Well-being であることを分かち合える社会を築いていくことが目的である活動と言えます。
当社では、サステナビリティを目指した 誰にとってもの Well-being であることを目指す活動の目的 を以下のように定めています。
なお、上記の誰にとってもの Well-being であることを目指す活動の目的 は、Well-being であるための必要条件にもなります。もちろん「誰にとってもの Well-being 」はどこかの誰かが言葉で定義したものではなく、個々人が人生を過ごす中で夫々の心の内で培ってきたものであるはずです。そこでこれらは、ビジネスパーソンが「社会の中で自分なりの仕事を持って生きていくことによって実現していく Well-being 」を想定し、ある程度一般化して共通項になりそうなものとして列挙しています。