社会の変化と企業イメージ
企業イメージとは何か
経済産業省は「ブランド価値評価モデル」としてブランド価値を構成する要素を類型化し、「企業が求めるブランドイメージの構成要素」「顧客が実際に選好しているブランドイメージ」についてアンケート調査し、その結果を2014年6月に報告書として公開した（引用1参照）。以下は、「企業が求めるブランドイメージ」（高い順）と「顧客が実際に選好しているブランドイメージ」として最重要と回答した割合（右側の数字）である。
- 信頼性 42.7％
- 安全性 8.3％
- 高品質 20.0％
- 機能性 12.3％
- 知名度 4.5％
- ステータス 0.8％
- 高級感 1.0％
- 耐久性 1.1％
- 不朽性 0.9％
- ファッション性 2.0％
- 国際性 1.2％
- 先進性 2.8％
- 伝統 0.9％
- その他 1.5％
企業のイメージを一概に定義することは難しい。上記経産省の「ブランド価値評価モデル」は抽象化されており、業種・業界により夫々である。企業が実現したいイメージと市場や顧客が好むイメージをどの様に整合させていくべきか、企業のイメージと大衆の好むイメージの類似性を分析するには、上記構成要素を参考に、「企業が求めるブランドイメージ」と「企業の具体的な取り組み」の相関性、「企業の具体的な取り組み」と「顧客が実際に選好しているか」についての相関性から、「企業が求めるブランドイメージ」と「顧客が実際に選好しているブランドイメージ」の相関性を分析しなければならない。
「ブランド価値評価モデル」では消費者の感性を捉えることは難しい。もっと平易に、消費者の大事にしている感性、例えば、企業の理念や行動規範、実際の取り組みを「誠実、努力家、聡明性、清楚性、美しい、優しい等」で表現して、性別・年齢層別に消費者の感性との類似性を分析することも必要である。
引用
- 経済産業省 ブランド価値評価研究会報告書 http://www.meti.go.jp/report/data/g20624aj.html
類似例
- ブランドイメージが世代によって、拒否反応を生じるのではないか
- 若い世代にとっては、ブランドイメージが古くなっていないか
- 高齢者にとっては、ブランドイメージが斬新過ぎない
- ブランドイメージが陳腐化してきていないか
- 社会通念の変化や技術の発展と合わせてブランド名も変更すべきか
- 社会通念の変化や技術の発展と合わせてロゴも変更すべきか
- 社会通念の変化や技術の発展と合わせて社名も変更すべきか
用語
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関連事項
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社会問題、暮らしの問題、経営の視点
将来に向けた大局的な閃きを起こして発想を転換する－社会の変化とブランドイメージの整合化
【誰もが、事業を通して社会問題の解決につながっていくために】
事業を通して社会問題の解決につなげる
※Cross reference of Strategy
・将来に向けた大局的な閃きを起こして発想を転換する
・深層にあるニーズを洞察して、社会、暮らし、市場を変革する
・多面的な視点からきめ細かなアクションを考える
